諦めるのはまだ早い!住宅ローン審査が通らない時の対処法について!

誰もが憧れるマイホームの購入は、一生の中で最も高額になるお買い物の一つですので、ほとんどの方が住宅ローンを利用してマイホームを手に入れることになります。しかし、きちんと定職を持っていて、それなりの貯蓄があるにもかかわらず、住宅購入の最終ステップである住宅ローン審査が大きな壁として立ちはだかってしまうようなことがあるのです。

実際に、マイホームの購入のため時間をかけてきたのに最終段階のローン審査が通らない…なんて方も意外に多いのです。一説によると、住宅ローンについては事前審査で10人に1人が落ちてしまい、本審査でも7%弱の人が落ちてしまうと言われています。それでは、住宅ローンの審査に落ちてしまった場合、マイホームの購入は諦めなければならないのでしょうか?

最初に言っておきますが、一度住宅ローンの審査に落ちらからと言って、絶対に住宅を購入することができない…というわけではありませんよ。住宅ローンの審査は、きちんと落ちてしまう理由というものがありますので、審査に通らない理由を正しく理解し、適切な対処をすることが非常に大切になるのです。そこでこの記事では、住宅ローンの審査落ちをしてしまうよくある理由とその対処法を解説していきたいと思います。

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住宅ローン審査が通らないよくある理由

それではまず、住宅ローン審査に落ちてしまった…と言った場合に、考えられる主な理由についてご紹介していきましょう。

そもそも住宅ローンというものは、、「仮審査(事前審査)」と「本審査」の2段階の審査が存在しており、このどちらの審査にも通る必要があるのです。仮審査に関しては、ローンを申し込む金融機関によって収入などの返済能力や、いくらまでなら融資可能かなどが審査されます。そして仮審査を通った後の本審査では、保証会社などによって仮審査の内容確認など、より詳しい審査が行われるという流れです。

住宅ローン審査の基準については、金融機関によって異なりますので、「これとこれとこれを見ている!」と言ったような決まりきった基準がありません。ただし、どの金融機関でも重要視される共通のポイントというものが存在していますので、そこを押さえておくことが非常に重要なのです。
ここではまず、住宅ローンに通過できない…という方に共通しがちな重要項目についてご紹介しておきます。

①収入が足らない

住宅ローン審査で非常に重要なポイントとなるのが『収入』です。

借入金額に対する収入が足りていない…という場合、そもそも審査を受けられないなんてこともあるほどです。一般的にですが、借り入れ可能金額の目安は「年収の5~7倍程度」と言われていますので、これを参考に購入する家の予算を検討すべきでしょう。

なお、年収がそれなりに高いという場合でも、その収入が継続的でない…と判断される場合も、審査に落ちてしまうことがあります、例えば、年俸制や歩合制など、一時的に高い収入があるものの、その収入が不安定だ…と判断されるような勤務形態の場合、審査に悪影響を与えてしまうことがあります。その逆に、公務員のように、一定の収入があり、解雇の心配なども少ないという職業は審査する上で有利に働くと言われています。
ちなみに、それなりの収入がある場合でも、家族が多いと、支出も多いとみなされることがあるため、審査に影響してしまうことがあると言われています。

②勤続年数の問題

意外に見落とされがちなのが『勤続年数』です。住宅ローンに関しては、多くの金融機関が「勤続年数3年以上」などという基準を設けています。

これは、住宅ローンの返済期間が長期にわたることが要因で、将来的に安定した収入があるということが重要だからです。勤続年数が長ければ、それまでの収入に加えて、将来的にも安定して返済していくことが可能だと判断されるわけです。
ただし、近年では働き方が多様化してきていますので、勤続年数が短い、フリーランスで活動しているなど、さまざまな勤務形態の人が増えています。そのため、勤続年数が短くても、審査に大きな影響を与えないという金融機関が増えている傾向にあります。もちろん、勤続年数を重要視する金融機関の方がまだ多いのが現状です。

独立開業した、フリーランスで活動し始めた、転職したなどと言った方で、まだ半年もたっていない…などという場合、審査に影響を与える可能性があるので注意しましょう。

③借入希望額が大きい

上述していますが、収入に対して「借入希望額が大きすぎる」と判断される場合、審査に落ちてしまう要因になります。

借入希望額に関しては、返済比率を押さえておくと分かりやすいです。返済比率は、「年収に対する年間返済額の割合」のことで、『年間返済額÷年収×100=返済比率(%)』という式で求めることが可能です。

この返済比率が高ければ、生活にかかる返済の負担が重くのしかかるため、ローンを滞納するリスクが高くなるとみなされてしまいます。金融機関によって基準は異なりますが、『返済比率が30%以下』というのが一定の判断基準になるとされています。ちなみに、住宅金融支援機構のフラット35は、住宅ローンを通るための返済比率について「年収400万円未満:30%以下」「年収400万円以上:35%以下」の基準にすることが求められます。

ただし、30%程度の返済比率というのは、あくまでも「ローン審査を通過できるか?」の基準ですので注意してください。正直な話、返済比率が30%にまでなると、生活スタイルによっては、ローンの返済がかなり大きな負担になってしまう場合があります。
普通に日常生活を進めていくのにもお金がかかりますが、お子様がいればその教育費がかかりますし、息抜きのための旅行や老後の資金などを考慮した場合、おおむね20%以下の返済比率が望ましいと言われています。

④物件側に問題がある

ローン審査を申し込む人に問題があるのではなく、購入予定の物件の問題で審査に落ちてしまう…というケースもあります。

金融機関は、住宅ローンの返済が滞ってしまった時の備えとして、物件に抵当権を設定して担保とします。要は、住宅ローンが払えなくなった場合、物件を競売にかけてローンを回収するという方法ですね。

したがって、物件の資産価値というものは、住宅ローン審査に非常に重要なポイントとなるのです。物件の資産価値が低く、売却してもローンが回収できない…と判断される場合、審査に落ちてしまったり、借り入れ可能金額が減額されてしまったりします。実際に、中古戸建てを購入しようと住宅ローンを申し込んで審査落ちした…という方が、1,000万円以上高い新築物件では審査に通ったなんてケースは珍しくありません。

⑤団体信用生命保険に入れない

これは、健康状態などの問題です。住宅ローンを組むときには、多くの金融機関が「団体信用生命保険」への加入を必須の条件としています。

団体信用生命保険は、万一、ローンを組んだ人が返済中に死亡したり、高度障害を患ってしまったりした場合、ローン残債を肩代わりしてくれるというものです。そして、この団体信用生命保険は、健康状態の告知が必要になり、持病がある方など、健康状態によっては保険に加入ができない…なんてことになる場合があるのです。つまり、団信への加入が条件となっている住宅ローンの場合、これを理由に審査落ちしてしまう訳です。

なお、フラット35などは団信への加入が必須ではありません。

⑥個人信用情報に傷が残っている

これは分かりやすい理由です。例えば、クレジットカードやローンの返済遅延経験があるなど、いわゆるブラックリストに載っているという状態であれば、住宅ローンの審査に通ることはありません。この場合、個人信用情報の傷が消えるのを待つしかないでしょう。

注意が必要なのは、携帯電話の端末購入代金の延滞なども、個人信用情報に記録されてしまい、それが住宅ローンの審査に影響を与えてしまうことがある点です。近年では、端末代金分割代が、通話料金に含まれて請求されるというのが一般的です。そして、携帯料金の支払いが滞ってしまった事が、信用情報に記録され審査に影響を与えてしまう…ということがあるのです。

個人信用情報は、自分で取り寄せて調べることもできますので、不安がある方は、審査を申し込む前に確認しておきましょう。

審査落ちした時の対処法

それでは、住宅ローンの審査に落ちてしまった場合の対処法についても考えてみましょう。住宅ローンの審査に落ちてしまうと、「マイホームの購入は諦めなければならない…」と不安になってしまう方が多いと思います。しかし、住宅ローンの審査に一度落ちたからと言って、二度と通らないのかというとそういうわけではありません。

ローンに落ちた理由に関しては、明確な理由を教えてくれない場合がほとんどですが、上記のような重要項目を知っておけば、自分が落ちた理由をなんとなく想像できると思います。そして、正しい対処を行うことで、住宅ローンを組める場合もありますので、その対処法をいくつかご紹介していきます。

①頭金を増やす

まずは、借入総額を少なくするための対処です。上述したように、住宅ローンは「収入に見合った借入金額か?」がとても重要ですので、頭金を増やして借入金額を減らすことで、ローン審査に通過しやすくなります。借入金が少なくなれば、返済比率も下がりますし、毎月の生活への負担も少なくなるうえ、審査が通る可能性が高くなると考えましょう。

なお、頭金の用意に関して、親族からの贈与などであれば、贈与税が免除される特例などもありますので、両親に頭金の件を相談してみるのも良いのではないでしょうか?

②収入を合算する

これは、一人の収入だけでは「不足している…」という場合の対策です。例えば、配偶者や親族などの収入と合わせて申告すれば、収入額が増えますよね。お互いを連帯保証人として申告することで、収入を増やして申告することが可能です。当然、一人の収入で申告するよりも、収入額が増えることから、審査ハードルが下がることになります。

注意が必要なのは、金融機関によっては、派遣社員の年収は1/2で合算するなど、特別な条件が設けられている場合もあります。なお、合算する収入は「安定している」ことも条件です。

③太陽光発電の収入を合算する

これも、申告する収入額を多くする手段です。金融機関の中には、太陽光発電の売電収入を、住宅ローン審査のために申告する収入に加算することができる場合があります。

例えば、設置する太陽光発電により、年間20万円程度の売電収入が得られると予想できる場合、それを自分の年収に加算して申告することができるのです。「売電収入なんて額が小さいから意味がないのでは…」と感じてしまう人もいますが、金融機関によっては「年収400万円以上あるかどうか?」で返済比率の上限が変わる場合があります。つまり、もともと年収390万円で申告していた方が、売電収入を加算すれば400万円を超えるという場合、小さな額に思えますが借り入れ可能額はかなり多くなる場合があるのです。

④借入希望額を下げる

「頭金を増やす」と似た方法です。ただし、無理に頭金を増やして家の購入を行ってしまうと、その後の生活が苦しくなる…、突発的な事故や病気に対応するお金が無くなってしまう…など、いろいろな問題点が生じてしまうことになります。

したがって、「無理に頭金を増やしたくない…」という場合、購入する物件のグレードを下げるなどして、借入希望額を下げる対策も検討すべきでしょう。借入希望額が下がれば、返済比率なども年収に見合ったものになりますので、審査が通る可能性があります。
家の購入前は、あれこれと希望ばかり詰め込んでしまい、つい家の購入予算が高くなりがちです。無理にグレードが高すぎる家を購入して、その後の生活に困ってしまう…なんてことになると目も当てられませんので、年収に見合った価格帯ということも頭に入れておきましょう。

⑤物件を見直す

これは、「年収に見合った物件かどうか?」というポイントではなく、金融機関にきちんと物件価値があると評価を受けるような物件を選びなおすということです。

上述したように、中古物件の購入を検討していた場合、その物件の評価額が低すぎると、担保にならないという判断を受けて住宅ローン審査に落ちてしまう…なんてことが考えられるのです。実際に、この人の場合、1000万円以上高い新築の住宅ローン審査では何の問題もなく通過しています。

住宅ローンは、本人に何か問題があるのでは…と考えてしまうものですが、物件側の問題の場合もありますので、その辺りは注意しておきましょう。

⑥他の住宅ローンに申し込んでみる

上述しているように、住宅ローンの審査基準は、金融機関によって異なります。つまり、ある1社の住宅ローン審査に落ちたからと、他の金融機関の審査も全て落ちるとは限らないのです。

したがって、1社の住宅ローン審査に落ちたからと諦めずに、他の金融機関の住宅ローンにも申し込んでみると良いでしょう。この辺りは、不動産会社の担当者がきちんとアドバイスしてくれるはずです。

まとめ

今回は、住宅ローン審査に落ちてしまう代表的な原因と、実際に落ちてしまった場合の対処法をご紹介してきました。家は非常に高額なお買い物ですし、ほとんどの方は住宅ローンを当てにして購入することになると思います。しかし、冒頭でご紹介したように、住宅ローンは申し込めば必ず希望額を貸してくれるわけではなく、事前審査でさえ10人に1人は落ちてしまうものなのです。

もちろん、住宅ローン審査に落ちてしまう理由はさまざまなことが考えられますが、「誰でも絶対に受かるものだ!」と安易に考えない方が良いですよ。これから家の購入を検討している方がいれば、まずはむとうの家までご相談ください。むとうの家には、経験豊富なスタッフが揃っていますので、以前ローン審査に落ちてマイホームの購入を諦めていた…という方でも夢がかなうかもしれませんよ!